法人,企業向け動画制作サービスの内容と利用方法、注意点を解説

お客様の要望に合わせて最適な動画を生み出す動画制作会社ですが、なかには個人向けと法人向けの2種類が存在します。個人向けの場合はYouTubeやSNSなどで活動するクリエイターの動画や個人のイベントが主なケースになるため、用途が限定されています。一方、法人向け動画制作サービスは、企業それぞれの幅広いニーズを吸い取り、柔軟な提案や制作が可能です。

もし、「売上を増やすために動画マーケティングを活用したい」「集客チャネルを増やして新規顧客の拡大をはかりたい」と考えている場合には、法人向け動画制作サービスを利用してみてください。本記事では、法人向け動画制作サービスの内容や利用方法などを解説します。

法人・企業向け動画・映像制作サービスの基本

動画・映像制作会社は、法人や企業向けにサービスを提供しているケースも珍しくありません。当社も法人向け動画制作会社の一つです。

個人向けの動画制作サービスと比較した場合、法人向け動画制作サービスには以下のような特徴があります。

• 目的に合わせてさまざまなパターンの動画を提案
• 企業ならではの課題や悩みに対応できる
• 制作会社によってはコンサルティングにも対応

上記はいずれも法人向け動画制作サービスの強みです。以下でそれぞれ詳しく解説します。

目的に合わせてさまざまなパターンの動画を提案

企業の運用目的に合わせてさまざまなパターンの動画を提案できるのが、法人向け動画制作サービスのメリットです。たとえば以下のような目的を設定している場合でも、法人向け動画制作サービスなら問題なく対応できます。

• 自社サービス・商品の認知拡大やブランディングを強化したい
• ECサイトで各商品の魅力をアピールしてコンバージョン率改善につなげたい
• 集客チャネルを増やしてWebサイトへのアクセス数を増加させたい
• 即戦力の人材を確保して自社の競争優位性を向上させたい
• なかなかアクセスにつながらない既存の動画広告の運用成果を高めたい

上記のような企業の目的に対応できるのも、法人向け動画制作会社がさまざまなパターンの動画を用意しているからです。以下の表にて、動画制作会社が取り扱っている主な動画の種類をまとめてみました。

法人を専門とする動画制作会社ほど上記のような豊富な動画を取り扱っています。制作会社によって取り扱う動画の種類や専門分野が異なるため、あらかじめ企業独自の強みを確認しておくと良いでしょう。

企業ならではの課題や悩みに対応できる

法人向け動画制作サービスでは、お客様に企画書や見積書を提示する前にヒアリングを行います。あらかじめ各企業における現状の課題や悩みをまとめ、ヒアリングした内容を企画書に落とし込む流れです。

ヒアリングを行う際は、企業ならではの課題や悩みにお応えできます。たとえば、「商談時のお客様が動画を見やすいようテキストを分かりやすく表現してほしい」など、制作会社によっては細かい要望にも対応しています。

制作会社によってはコンサルティングにも対応

法人向け動画制作会社によっては、動画制作のオプションとしてコンサルティングを行っている場合があります。動画の運用に慣れないお客様でも、チャネル設計や広告運などのWebマーケティング戦略を提案してもらい、効果的に動画を活用できるのがメリットです。

もし自社で初めて動画を運用するという場合は、Webマーケティングの分野に強い動画制作会社を選ぶようにしましょう。コンサルタントに付随する追加料金が必要ですが、「動画を発信してみたものの、まったく効果が出ない」という最悪のケースを避けられます。

配信先を見据えた動画制作

企業が動画マーケティングを行う場合、動画の配信先は多岐に渡ります。どのような配信先を活用してよいか分からない場合は、ヒアリングの段階で制作会社に相談することをおすすめします。制作したい動画の内容を踏まえたうえで、制作会社が適切な配信先をアドバイスしてくれるでしょう。

では、企業用動画の配信先にはどのような種類があるのか、以下で詳しく解説します。

企業の公式サイト

動画マーケティングを行ううえで真っ先に配信先に挙げられるのが、企業の公式サイトです。企業の公式サイトと言っても、最近ではホームページやECサイトのほか、企業用ブログ、オウンドメディアといったさまざまな種類が存在します。

数多くの種類のサイトが存在するため、動画の活用方法は多種多様です。具体的な例を挙げてみましょう。

• ホームページのトップページにブランディング動画を載せイメージを訴求
• ECサイトの商品ページに動画を掲載し、製品の仕様をより詳しく伝える
• オウンドメディアのコンテンツページに、記事の内容を要約した動画を貼り付ける
• ランディングページに「お客様の声」として動画を載せて信頼性をアピール

公式サイトに動画を載せる場合は、YouTubeにアップロードした動画ページのURLを貼り付けるだけです。簡単な作業だけでホームページやオウンドメディアのリッチコンテンツを増やせるのが動画の良いところだと言えます。

動画配信サービス

YouTubeやTikTokなど動画配信サービスを利用すると、自社の動画コンテンツを自由にアップロードできます。最近では、動画配信サービスに企業独自のアカウントを開設し、定期的に動画を投稿する企業も増えてきました。

動画配信サービスを活用するメリットは、公式サイトやWeb広告に並ぶ新たなチャネル（流入経路）を増やせる点です。

ニールセンデジタル「デジタルコンテンツ視聴率」の調査によると、Googleは6,624万人、YouTubeは6,288万人の利用者がいることが分かっています。つまり、YouTubeのチャネル効果は、Googleのオーガニック検索に匹敵すると言っても決して過言ではありません。
（https://webtan.impress.co.jp/n/2018/08/01/30068）

動画配信サービスから公式サイトやSNSなどにうまくリンクをつなげることで、集客効果や販売効率の向上が期待できるでしょう。

SNS

TwitterやInstagramといったSNSでも動画マーケティングを行えます。SNSを活用して情報収集する消費者が増えた現在、TwitterやInstagramなどで動画を発信するとユーザーとのタッチポイントが広がります。

たとえば、家族型ロボット「LOVOT」を販売するGROOVE Xでは、InstagramやTwitter、LINEなどのさまざまなSNSで動画コンテンツを発信しています。

出典：Instagram

SNSの自社アカウントにアクセスするということは、それだけサービスや商品に興味を抱いている証拠です。アクセスしてきたユーザーにサービス・商品の魅力をうまく伝えることができれば、購入ページへのスムーズな移行やロイヤリティの向上などの効果が期待できます。

定期配信メール・営業用メール

動画コンテンツはメールにも活用できます。メルマガで紹介している商品の魅力をより詳しく伝えるために動画を埋め込むほか、一目で内容を確認できる動画の資料を営業用メールとして送信するなど幅広い活用が可能です。

メールの場合はコンテンツの内容量が限られるため、動画との相性は特に抜群だと言えます。動画を1つでも挿入しておけば膨大なテキストや画像などの情報をコンパクトにおさめられます。また、開封時のインパクトが大きく、ユーザーの興味を引きやすい点もメリットです。

イベント・展示会

アイデア次第でさまざまな情報を伝えられる動画は、イベントや展示会に向いています。

たとえば、イベント開催前に前に開催したイベントの様子やサマリーを動画で流したり、講演会の途中にハイライト動画を届けたりなど、各イベントに合わせた提案が可能です。また、多数の企業が参加する展示会で、来場者の目を引くために動画を活用するのも良いでしょう。

求人サイト・採用ページ

消費者や取引相手に向けて動画を発信する以外にも、求職者をターゲットに動画コンテンツを活用するケースも珍しくありません。企業の魅力を効果的に発信できる動画を使うことで採用効率の向上が期待できるためです。

最近では、公式サイトの採用ページやSNSの採用アカウントに動画を掲載する企業が増えてきました。ユーザーにとっては求人票では分かりづらい、社内の雰囲気や上司・先輩の人柄などの情報を知るきっかけになります。企業にとっては文章や画像だけでは伝わりづらい情報を発信することで、より自社にマッチする人材を獲得できます。

動画広告サービス

制作した動画を広告として活用することも可能です。YouTubeやTikTok、Twitterなど、動画広告を配信できるプラットフォームには数多くの種類があります。動画広告を配信することで、自社のサービスや商品を知らない潜在層にアプローチできるのがメリットです。

動画広告サービスを活用する場合は、動画を制作する前に各サービスの規定やフォーマット要件、主要ユーザーの属性などをチェックしておきましょう。サービスによって得意とするジャンルやユーザー層、定型フォーマットなどが異なるためです。

法人向け動画・企業向け映像制作のパターン

法人向け動画の制作パターンとしては、用途に合わせて動画の種類を決めることがほとんどです。用途に合わせた動画とは、「サービス・商品紹介動画」や「企業紹介動画」、「インタビュー動画」など事前に活用方法を明確にしたうえで制作する動画です。

ここでは、「サービス・商品紹介動画」や「企業紹介動画」などの種類ごとにそれぞれの特徴やメリットを解説します。

サービス・商品紹介動画

企業の動画マーケティングでよく活用されるのが、サービス・商品紹介動画です。文字通り自社のサービスや商品を動画のなかで紹介し、機能や価格、メリットなどを端的に伝えます。

サービス・商品紹介動画のメリットは幅広い用途に使える点です。ECサイトの商品紹介用に活用するのはもちろん、YouTubeやSNSに公開して人目を引く、商談時の営業用動画として見込み客に閲覧してもらうといった活用方法があります。

企業紹介・ブランディング動画

企業紹介・ブランディング動画では、商品やサービスではなく、自社の事業内容や沿革、ブランド設立の背景といった会社情報を中心に情報を発信します。まだ自社のサービスや商品の存在を知らない潜在層に対し、企業やブランドの認知拡大、イメージアップをはかりたいときに最適です。

特にBtoBビジネスの場合、お客様が直感的に購買に至るわけではありません。まずはサービス提供会社の情報や実績などを確認して取引の信頼性を確保しようとするため、BtoBビジネスほど企業紹介動画が大きな効力を発揮します。

ほかにも採用動画の場合でも、ターゲットとなる求職者は企業情報を参考にしようとするため、企業紹介動画との相性は抜群です。

インタビュー動画

インタビュー動画とは、インタビュアーとインタビュイーによる一問一答を映像にしたコンテンツです。法人向けの動画の場合、「お客様の声」を紹介する際によくインタビュー動画が活用されます。

仮に顧客へのインタビュー内容をすべて文章にしようとすると、何度もスクロールを必要とする縦に長いWebページとなってしまいます。一方、動画を活用すると短時間で効率良く情報を伝えられるため、最後まで情報を見てもらえる可能性が高まるのです。

デモンストレーション用動画

商談に向く動画を活用したい人には、デモンストレーション用動画がおすすめです。別名「ハウツー動画」とも呼ばれ、実際にサービスや商品を使用したイメージ映像を用います。

たとえば、商談に重量のある製品を持ち込みたい場合、動画があればわざわざ重い製品を持ち運ぶ必要がありません。無形商材の場合でも、手元のタブレットやノートPCの動画を見せるだけで各機能の使い方や操作感などを見込み客に理解してもらうことができます。

企業説明会・採用動画

就活や転職活動を行っている人に向けた動画コンテンツです。企業の強みや社長のメッセージ、社員インタビュー、働くスタッフの様子といった映像を見せることで、より自社に興味を持ってもらいやすくなります。

最近では、採用活動に動画マーケティングを組み合わせる企業が増えています。動画では求人票だけでは伝わりづらい情報を発信でき、採用効率を高められるというのが流行の一因です。確かに動画では、先輩社員の人となりや社内の雰囲気といった定性的な情報が伝えられるため、求職者にとっても自分に合う企業を探す重要な情報源になります。

予算に合わせた動画制作や、制作動画の見積もりも可能

企業における動画の活用方法はいまや多岐に渡ります。Webサイトなどで活用する長尺動画に加え、最近ではSNS用のショートムービーやスマホ広告向けの縦長動画などが流行の兆しを見せています。

「いろいろな動画の種類があるなか、一体どれを選べばよいのか」と悩む場合は、まずは当社へご相談ください。ヒアリングの段階でお客様の要望を捉え、予算に合わせた動画制作を行います。もちろん動画の内容に応じた見積書の提案も可能です。

法人向け動画制作サービスを活用し、さっそく目的の動画を制作してみましょう。