初めて取引する企業に自社のことを知ってもらう、もしくは会社説明会を開いて優秀な社員を獲得するなど、こうした場面では必ず事業内容や沿革、自社の魅力などを説明しなければなりません。
その際に役立つのが今回ご紹介する「会社説明会動画」です。
会社説明が求められるシーンで動画を用意しておくと、文章や画像、言葉だけでは伝わりにくい情報を発信できるようになります。
採用や企業ブランディングにも活用できることから、現在ではさまざまな企業が会社説明会動画を導入しています。
今回は、そんな会社説明会動画の種類や事例、制作の際のポイントなどを解説します。
企業・会社説明会動画とは
企業・会社説明会動画とは、事業内容や経営理念、沿革、社風など企業にまつわる情報を映像で伝える手法です。
企業の魅力を訴求することでブランディングに効果を発揮するほか、求職者をターゲットにして採用活動につなげることもできます。
従来であれば上記のような情報はコーポレートサイトに掲載する方法が一般的でした。
しかし、文章や画像だけでは伝えられる情報に限りがあります。
また、コーポレートサイトでは一部の検索ユーザーしか対象にできないため、情報を広く伝達することができません。
そこで、動画を活用して情報を伝えようとする企業が増えてきました。
動画であれば発想力自由な映像で企業のイメージまで構築できるため、自社の印象アップにも効果的です。
会社説明を動画で行うことで、ほかにも以下のようなメリットがあります。
- 短時間で大量の情報を伝えられるので視聴者に飽きを感じさせない
- 事業内容や沿革といった硬いイメージの情報をソフトな印象で表現できる
- ブランディングやプロモーション、採用活動など活用シーンが幅広い
- コンバージョンにつなげやすい
- 活字を敬遠する消費者にも情報を知ってもらえる
ここで重要なことは、動画とは、従来のコンテンツ（文章や画像など）の代わりの役割だけではないということです。
確かに動画は文章や画像では表現できないような内容まで表現でき代用手段にもなり得ます。
ただ、動画は自社のコンテンツを拡充する1つの手法にしか過ぎないため、文章や画像が不得意とする部分を補完し、それらと組み合わせることで真の効果を発揮します。
動画を文章や画像と組み合わせるとはどういうことなのか。
以下の章でお伝えする「会社説明会動画の種類とパターン」を理解することで動画の真の役割が分かります。
会社説明会動画の種類とパターン
会社説明会動画には、以下のような4つの種類があります。
- 実写（インタビュー等の編集）
- 会社沿革系動画
- 採用特化型
- ビジネスの説明動画
こうした動画を制作したからといって、必ずしもアクセス数や販売数が増加するわけではありません。
大切なのは、動画をいかにして別のコンテンツと組み合わせ、最適なプラットフォームで発信できるかという点にかかっています。
ここでは上記4種類の動画の特徴と、それぞれの役割に応じた最適な発信方法を解説します。
実写（インタビュー等の編集）
実写動画とは、主に現実に存在する人や物を使って映像を表現する手法です。
映像表現はアニメーションやCGを活用することもできます。
アニメーションやCGであれば実写では非現実的なアイデアでも映像に落とし込めますが、実写動画のようなリアルな雰囲気を演出するのは困難です。
会社説明会動画における実写動画には、たとえば顧客のインタービューを編集して発信する方法があります。
顧客がなぜ自社のサービスを選んだのか、自社サービスによってどのような点が改善されたのかといった「ユーザーの生の声」は、リアルな表現に向く実写だからこそ現実的に伝わってきます。
このように、実写動画を活用することで視聴者からの信頼感を得られる効果があります。
これがアニメーションやCGで表現されていたとすると、「本当にインタビューを行ったのか信憑性に欠ける（＝情報を偽装したのではないか）」という疑念が湧くことでしょう。
よって視聴者からの信頼を獲得したい場合は実写が最適です。
ただし信頼性の高い実写動画でも、発信方法を間違ってしまうとかえって不信感を生んでしまいます。
仮にインタビュー動画を発信する際には、自社サイトで実績を公開しているページや商品・サービスを詳細に紹介するページにおいて、情報の信憑性を高める場合に活用するのがベストです。
文章だけでは情報の信憑性や具体性に欠けると判断した場合に、それを補完するために実写動画を活用しましょう。
実写形式の会社説明会動画をよりイメージしやすいよう、以下で具体的な事例をご紹介します。
事例（1）トライリングス
「トライリングス」は、利用者一人ひとりの体の悩みをヒアリングしたうえで、最適なトレーニングやエクササイズを提供する次世代型トレーニングスタジオです。
スタジオ内には最先端のトレーニング設備が用意されており、筋トレ以外にも健康増進やリハビリ用としても活用できます。
上記の動画では、実際にトライリングスを利用したユーザーの声が紹介されています。
ユーザーごとにそれぞれの体の悩みがあり、トライリングスを利用することでどのように改善したかという点が分かりやすくまとめられています。
実写であればユーザーが普段どのようなトレーニングを行っているのかが一目瞭然です。
これから入会を考えている視聴者にとってもトレーニング内容がイメージしやすくなります。
また、同じような悩みを持つ視聴者の共感を生み出せる点もメリットです。
事例（2）スリーエム（3M）
「スリーエム」は、米国に本社を構える化学・電気素材の世界的メーカーです。日本では、事務用品の付箋である「ポストイット」が有名です。
上記の動画は、同社が工業メーカー用に提供する建築塗装用マスキングテープ「スコッチ」の紹介動画。
実際にスリーエム製のマスキングテープを導入した企業のインタビュー形式となっています。
スリーエムなどのBtoB向け製品を提供する企業は、事業内容が分かりにくいといったケースも珍しくありません。
事業内容が分かりにくいと消費者は具体的な製品をイメージしづらくなります。
すると購買の意思決定が現実の口コミなどに左右されやすくなり、インターネットで商品を販売しても購入に至らない恐れがあります。
そこで上記のような具体的な内容の動画を発信することが重要です。
動画が拡散されると「○○製品と言えばこのメーカー」というようなイメージが伝播し、事業内容が不明瞭なBtoB企業でも製品の販売につなげやすくなります。
会社沿革系動画
会社沿革系動画とは、企業の沿革やこれまでの歩みを映像で伝える手法です。
周年事業ラボの「創業100年企業の国別ランキング調査」によると、創業から100年以上を経過した企業の数は日本がもっとも多く、その数は3万3,076社にも及びます。
日本の国内企業数は421万社あるので、全体の約7.8%が創業100年を超える長寿企業となります。
参考：周年事業ラボ 創業100年企業の国別ランキング調査、経済産業省 企業数データ
つまり、世界の中でも長寿企業を生み出しやすい環境を持った日本では、会社の歴史を動画化することで優れたコンテンツを創出しやすいということです。
自社の沿革を映像で淡々と紹介するだけでは、視聴者は「へー、そうなんだ」という感想しか抱きません。
よって視聴者が自社に興味を湧くような企画を意識し、1つの「コンテンツ」として発信することが重要です。
企業沿革動画は企業の歴史（ストーリー）を伝えることで、採用力の向上にもつながるため、採用候補者に見せる動画としても利用されます。
以下より、企業の歴史をうまくコンテンツ化させた事例をご紹介します。
事例（1）フォルクスワーゲン
世界を代表する車両メーカーである「フォルクスワーゲン」は、1955年に開発したビートルの歴史を解説する動画を公開しました。
約65年の歳月をかけたビートルの総走行距離は世界3周分にも達します。
上記の動画では、その道筋をドキュメンタリー映像に乗せて解説しています。
ビートルの懐かしいデザインを堪能できるだけではなく、車が走行してきた過去の街並みや風景を楽しむことができ、まるで映画を見ているような高揚感を得られます。
また、現在は閉鎖していますが、上記動画に関連する公式Webページにアクセスすることで、関連する時代に起きた事柄にかかわる日誌や画像、資料などが閲覧できました。
さらに、これまでにビートルが旅をした軌跡を世界地図で確認できるなど、非常にユニークなコンテンツが公開されていました。
ここまで大掛かりなコンテンツを用意するとなると費用的に難しいかもしれません。
ただ、企業が持つ歴史をいかに興味深い内容に昇華させるのか、この動画を見ると大いに参考になることでしょう。
事例（2）豊運輸
「豊運輸」は、重量物輸送で九州ナンバーワンのシェアを持つ運送会社です。
同事業で50年以上の実績を持つため、企業の沿革をコンテンツ化させるには最適な長さと言えます。
そんな豊運輸では、50周年記念イベントと銘打って自社の歴史を映像化しました。
単なる沿革の紹介ではなく、ドキュメンタリー映像になっている点が特徴です。
同社では、取り扱いの難しい野球ドームの屋根や食品工場のタンクといった荷物でも安全に運送できるノウハウを有します。
巨大な荷物をどのように運ぶのか、上記の動画で全容を解明できます。
実際に沿革を紹介するのは、動画が半分を過ぎてからです。
最初にドキュメンタリー映像という興味深い内容を発信することで、非常に価値の高いコンテンツに仕上がっています。
採用特化型
採用特化型の動画とは、求職者向けの情報を映像で発信する手法です。
採用情報は求人票にも記載されていますが、社風や働き方、上司・先輩が持つ雰囲気などは文章や画像だけでは伝えられません。
一方、動画であれば上記のような定性的な情報でも容易に伝えられます。
その結果、求職者の自社に対する理解度が増し、エントリー率の向上につながります。
その反面、給与や休日日数、従業員数などの定量的な情報は文章で伝えるのが最適です。
よって動画では定性的な情報の発信を中心とし、文章を補完するようなコンテンツ制作を心がける必要があります。
以下より、採用特化型の優れた事例をご紹介します。
事例（1）パリミキ・メガネの三城
上記は、メガネや補聴器などを販売する「パリミキ・メガネの三城」の採用向け動画です。
同社らしいオシャレな店内を活用し、高揚感のあるBGMと共に企業の雰囲気を伝えています。
同業界で有名な「JINS」や「Zoff」に比べてパリミキ・メガネの三城の顧客層はやや高めです。
しかし、若者向けのオシャレなイメージ映像やBGMを活用することで、若い顧客層にも人気が高いことをうまく表現しながら働きたくなるような演出になっています。
事例（2）ソニー
上記は、「ソニー」で働く若手社員へのインタビュー動画です。
入社して間もない若手社員が現場に出てどのような思いを持ったのか、という具体的な社内事情が紹介されています。
これからソニーへの入社を考える新卒の方と立場が近いため、彼らの企業への入社意欲を高められます。
こうした動画はYouTubeで公開するだけではなく、公式サイトの採用ページにも公開しておけば高い効果を得られることでしょう。
ビジネスの説明動画
ビジネスの説明動画とは、自社が展開する事業の内容やサービスの紹介を映像で行う手法です。
企業の事業内容は公式サイトもしくはWikipediaを見ることですぐに把握できます。
ただ、その内容はほとんど文章で説明されているため、具体的な事業をイメージするのは困難です。
一方、動画であれば、事業内容という抽象的な概念を映像で容易に表現できます。
特にビジネスの説明動画ではアニメーション映像が効果的です。
重工業やインフラビジネス、無形商材など、実写では映像化が困難な事業内容でも、アニメーションであれば自由な発想力で映像を具体化できます。
以下より、ビジネスの説明動画の事例をご紹介します。
事例（1）IHI
「IHI」は、飛行機やビル、橋などを取り扱う総合重工業メーカーです。
そして、上記の動画は、そんなIHIの事業内容をアニメーション映像で紹介されています。
上記の動画で特徴的なことは、ナレーションがいっさい使われていない点です。
一般的なビジネスの説明動画では、「私たちは普段こうした事業を行っています」といったナレーションが入ります。
表現自由な動画といっても、事業内容という抽象的なものを具体的に表現するのは困難だからです。
そのため、多くの動画ではナレーションで情報伝達の補完を行います。
しかし、上記の動画はナレーションがなくても事業内容が瞬時に理解できます。
「IHI」というロゴを組み合わせて飛行機やビル、橋といった関連製品を表現しているため、どのような製品を製造しているかが一目瞭然です。
その結果、余計な情報が含まれないので映像がシンプルになり、さらに動画制作にかかわる費用まで削減できます。
会社説明会動画の制作ポイント
会社説明会動画を制作するには、「目的・用途・ターゲット」の3つのポイントを明確にすることが大切です。
目的とは、「動画を数多くの人に視聴してもらい自社のイメージを向上させる」や、「動画を採用活動につなげて優秀な新卒社員を獲得する」といった、達成したいゴールを具体的に表現したものです。
目的を明確にしておかないと動画の内容を企画しづらくなり、コンセプトやテーマがあいまいな映像に仕上がってしまいます。
すると、視聴者からは「その動画で何を伝えたいのか」という点が分かりにくくなり、期待したコンバージョン（成果）につながらないのです。
そして、目的が明確になった後は用途とターゲットを考えていきます。
たとえば、「社員へのインタビュー動画を自社サイトの採用ページに掲載する」、「東京大学を卒業見込みの22歳の男性で、マイナビを見て自社に興味を持った人」など、具体的な用途やターゲットを考案します。
用途やターゲットがより具体的になるほど自社に必要な動画のイメージが湧きやすくなるため、抽象的なイメージを具体化することが重要です。
こうした「目的・用途・ターゲット」を企画書に盛り込むことで、より質の高い動画の制作が可能になります。
よって、まずは社内で企画会議や稟議を行い、どのような動画を作るのかを考えていきましょう。
弊社では動画制作の企画から制作、制作後の運用までワンストップで提供しています。
ぜひお問い合わせください。
