サービス,商品紹介動画制作｜製品紹介動画の作成や作り方のコツや企画のポイントを紹介

サービス・商品紹介動画は、商品やサービスの魅力を伝えるうえで欠かせないツールです。

YouTubeやWebサイト、SNSなどさまざまなシーンで活用できるため、動画が一つあるだけでプロモーションやブランド認知拡大へとつながります。

ただ、ある程度のノウハウがなければ制作が難しい点が動画の課題です。

そこで今回は、サービス・商品紹介動画の作り方のコツや企画のポイントなどを解説します。

動画制作会社に依頼する場合でも、自社で企画することが重要なので、しっかりと企画のコツを理解しておきましょう。

サービス紹介、商品（製品）紹介動画とは

サービス・商品紹介動画とは、自社のサービスや商品の魅力を映像として表現する手法です。

動画は画像やテキストと比べて盛り込める情報量が多いため、短時間で製品の持つメリットを訴求できます。

まずは以下の動画でサービス・商品紹介動画のイメージをつかんでみましょう。

以下の動画は非常に短い時間ながらも、メリットや訴求ポイントなどが簡潔にまとめられていることが分かります。

上記動画のようにYouTubeに公開して幅広い客層にアプローチできます。

ほかにも自社サイトやオウンドメディアに動画を埋め込み、文章や画像といった別のコンテンツと共に製品をアピールすることも可能です。

活用できるシーンが幅広い点も動画を活用するメリットと言えるでしょう。

サービス紹介、商品（製品）紹介動画の制作、作成について

サービス・商品紹介動画は自社で作成するか、動画制作会社に依頼する2種類の制作方法があります。

ただ、いずれの場合にしても事前に動画の企画を練ることが重要となってきます。

企画をせずに動画を作成すると伝えたいことがあいまいになりやすく、期待したコンバージョンにつながらないケースが多いからです。

そこで企画書を作成していくわけですが、企画書を作る際には以下のポイントに注意する必要があります。

上記の項目は必ず企画書に盛り込むようにしましょう。

上記4項目が抜け落ちると企画の意図がぼやけてしまい、肝心の動画の質が低下してしまいます。

それぞれの項目について以下で詳しく解説していきます。

必須項目（1）目的

「目的」は、動画の企画書を作るうえでもっとも重要な項目です。

目的を持たずして動画を作るということは、終着点のない道をただ走り続けることと同義です。

目的が明確になっていないと期待した成果も現れにくいため、貴重な資金や労力を無駄にすることになります。

サービス・商品紹介動画の一般的な制作目的は、「動画の直接リンクから購入を促す」または「動画を視聴してもらいサービスの認知度を高める」の2種類です。

目的が異なれば利用する手段も変わってきます。

また、企画を考える際によくありがちなことは、複数の目的を混合して考えてしまうということです。

上記の例だと「動画からの購入促進」と「動画視聴による認知度拡大」は同時に達成できません。

同時に達成しようとするとコンテンツの内容が分かりにくくなり、狙った効果が期待できなくなるのです。

よって目的が「動画からの購入促進」の場合は「サービスの特徴やメリットを具体的に伝える」、目的が「動画視聴による認知度拡大」だと「サービス名の強調やイメージBGMの活用」といったように、目的に沿った戦略を立てていく必要があります。

必須項目（2）KPI

KPI（重要業績評価指標）とは、ある目標を達成するために必要な指標です。

上記で設定した目的を達成するためには戦略や手段を立てる必要がありますが、この戦略や手段を視覚化した指標を表します。

たとえば、サービス・商品紹介動画を制作する際の目標を「動画のリンクをクリックして購入ページへ流入させる」と設定していたとしましょう。

しかし、これだけの目標では、「どれくらいの見込み顧客を購入ページへ流入させたいのか」という具体的数値が分かりません。

そこで、より具体的に「クリック数2,000回」というように目標数値を視覚化します。

この具体的な数値がまさにKPIです。

また、クリック数2,000回を達成するためには、「インプレッション数15,000回」といった別のKPIも必要となります。

上記のように細かいKPIを設定していくことで目標が達成しやすくなります。

「目的」と同様、この「KPI」も企画書へ必ず含めるようにしましょう。

必須項目（3）利用シーン

利用シーンとは、動画をどのように活用していくのかという方向性のことです。一口に動画と言ってもさまざまな配信方法があるため、目的や戦略に合わせて最適な利用シーンを決めておく必要があります。

サービス・商品紹介動画の主な利用シーンは以下の通りです。

上記のような利用シーンを決めず、ところかまわずに動画を発信するのはおすすめしません。

なぜなら動画の利用シーンによって最適な役割があり、その役割を踏まえたうえで動画を発信する方が効果的なためです。

たとえば「ECサイトの商品ページで文章や画像と共に掲載」する場合、見込み顧客をサイトへ直接呼び込む効果は薄いものの、映像で製品のメリットを訴求して消費者の購買意欲を飛躍的に高められます。

一方、「プロモーション用としてメルマガに掲載」するなら、新規顧客の獲得よりも、リピーターをファンに昇格させる効果のほうが期待できます。

このように利用シーンを決めるときは、まず「その利用シーンにおいて見込める効果は何か」という点を想定しておくようにしましょう。

必須項目（4）ターゲット

「ターゲット」も企画書に必ず盛り込みたい要素の一つです。

「動画を誰に伝えたいか」という点をおろそかにしてしまうと、視聴者の共感を呼びづらくなり、視聴後の購買に結び付かない恐れがあります。

また、ターゲットを設定する際は、細かい要素まで検証したペルソナを意識するようにしましょう。

たとえば年齢や性別の情報だけではなく、ほかにも職業や住んでいる場所、家族構成、年収、普段の行動などを想定しておくことがポイントです。

ペルソナを細かく設定しておくほど、該当する視聴者が現れたときに動画の内容が相手の心に刺さりやすくなります。

つまり相手の共感を生むということなので、リンクのクリックや商品の購買に結び付きやすくなるのです。

必須項目（5）予算

企画書に盛り込みたい最後の必須項目は、「予算」です。予算とは、動画を制作するためにどの程度の費用を投じるかという具体的な数値を表します。

仮に動画制作会社にサービス・商品紹介動画の制作を外注する場合、必ず制作費が発生します。

制作費に対して動画から発生する売上の見込みが低いと赤字の恐れもあるため、売上額の想定と予算のバランスをしっかりと検討しておきましょう。

なお、動画制作会社に依頼した場合は以下のような費用がかかります。

上表の通り、クオリティが高くなる、もしくは動画の尺が長くなるほど費用も高額になります。

また、3DCGなど特殊な加工が必要な場合も同様です。

事前に企画書を作成しておけば大まかな予算も想像がつきます。

自社の制作予定の動画の料金はこちらの料金計算シミュレーターでご確認ください。

動画制作お見積もりシミュレーション

「製品の仕様が複雑なので3分以上の動画尺が必要」や、「今回はクオリティを下げてコストを重視する」など、企画の内容に合わせて最適な品質や予算のバランスを考えましょう。

サービス紹介、商品（製品）紹介動画の制作の際の企画書例

ここまでお伝えした5つの要素を踏まえたうえで、実際に企画書を作成してみましょう。

ここでは具体的な企画書例を掲載したので、以下を参考に紹介動画の企画書を考えてみてください。

先述した5つの項目以外にも、必要に応じて「メッセージ（動画で伝えたいこと）」や「動画の長さ」、「公開予定日」などの要素も付け加えます。

企画書の内容がより具体的になることで動画の仕上がりも良くなります。

より良い企画書を作るためのポイント

動画の質を高めるには、企画書の質自体を高めることが重要です。

「良いテレビ番組は良い構成から生まれる」と言われる通り、動画においてもそれは変わりません。

より良い動画を作るためには以下のポイントを意識しましょう。

企画書のフォーマットよりも中身にこだわる

企画書を作成するときは、そのフォーマットにばかりこだわってしまうケースも珍しくありません。

しかし、企画書で肝心なのはフォーマットではなく中身です。

資料を上司に見せる場合はある程度見た目の綺麗さも必要ですが、形式ばかりを意識しすぎないように注意しましょう。

動画の内容は消費者の悩みを解決するものであること

動画とは言わば「コンテンツ」です。そして、視聴者から価値を認められないものはコンテンツとは言えません。

つまり、動画とは、視聴者が高い価値があると信じるもの、いわゆる「自分の悩みを解決してくれるもの」であるべきです。

たとえば、「この商品にはこのようなメリットがあるから、動画を見た人はすぐに購入してください」と訴えたとしても、商品の購買には結び付かないでしょう。

このような広告色の強い動画は視聴者から敬遠され、すぐに離脱されてしまいます。

そのため、動画では「視聴者にとってその製品がどのような価値があるのか」という点を主眼に置くことが大切です。

独りよがりで自分の伝えたいことばかりを紹介していると、その動画は失敗に終わってしまいます。

参考になりそうな動画を探す

先ほど、動画制作会社に依頼する場合でも企画書が必要だとお伝えしました。

動画制作会社に依頼すると事前にヒアリングを行いますが、アイデアが一目で分かる企画書があったほうが動画のイメージを伝えやすくなります。

しかし、動画制作のノウハウが不足している場合、一から企画書を作成するのは困難です。

そこで他社の事例を参考に、ベンチマークとなる動画を探してみましょう。

動画制作会社に依頼する場合でも、参考動画を提示することで打ち合わせがスムーズに進みます。

以下の項目では、サービス・商品紹介動画の作り方がうまい参考動画を紹介しています。

事例（1）東急ハンズ

上記は、東急ハンズが提供する「ハンズクラブアプリ」を紹介する動画です。

ハンズクラブアプリとは、アプリ内で専用のポイントを貯めることができ、スマホ一つでポイント決済などが可能なサービスです。

よくありがちなサービス内容ですが、スマホやアプリに詳しくない人にとっては親切なコンテンツと言えます。

「このアプリを使うと、せっかく店へ来たのに欲しい商品の在庫がなかった、がなくなります」など、視聴者が悩んでいそうな点を具体的に取り上げ、そこからメリットの訴求へとつなげている点がポイントです。

事例（2）モンスター・チャンネル

「モンスター・チャンネル」は、店舗向けのBGMを提供するサービスです。

世界中の500万曲から1,000チャンネルを厳選し、会員になると店舗で自由に楽曲を流せます。

従来の有線放送に比べ、費用を約3分の1に抑えられる点が特徴です。

上記の動画では、モーショングラフィックスという印象的な手法が活用されています。

もともと動画の中では動かないテキストやイラストに動きや音を加え、アイデア次第で自由に表現できる手法です。

店舗でBGMを使用するのは、著作権などの問題で意外に複雑です。こうした複雑な事情をモーショングラフィックスを活用して端的に、分かりやすく表現しています。