動画制作の企画書・提案書作成方法｜社内で動画制作の企画をするフォーマットと考え方

動画制作において欠かせないのが、企画書や社内提案書の作成です。

特に企業が動画を活用する場合、売上や販売数量の拡大といった確実な成果が求められます。

しかし、あらかじめ企画を練っておかないと期待した成果は生まれません。

構想の薄い動画ほどメッセージ性に乏しい内容に仕上がってしまうからです。

そこで今回は、動画制作における企画書や社内提案書の作り方を解説します。

企画書の例も紹介しているので、テンプレートとしても活用できます。

動画制作の企画書・社内提案書の概要

企業用の動画を制作する場合、まず企画書や社内提案書の作成から取りかかります。

企業によっては事前に企画書を作成せずに動画制作を進めてしまうケースもありますが、おすすめはできません。

企画書がないと動画で伝えたいメッセージが不明確となり、期待した成果につながりにくいからです。

また、上司の承認を得たり、制作後の運用をスムーズに行うためにも、社内提案用として企画書は用意しておきたいところです。

動画制作の企画書を作成するには、以下のポイントを意識しましょう。

上記は、企画書作りで最低限押さえるべき要素です。

これらの要素を理解しておくだけで、企画書の内容が見違えるようによくなるため、必ず押さえておくようにしましょう。

目的の設定

動画の制作は、まず目的を考えないことには始まりません。

動画はさまざまなシーンで活用できますが、事前に目的を明確にしておかないと最適な活用方法を採用しづらくなります。

そこで企画書を作る段階で目的を設定します。たとえば以下のような目的を考案することができるでしょう。

上記のように、「何のために動画を運用するのか」という点を考慮することがポイントです。

企画書を作る段階で目的を定めておくと、動画制作後の運用や効果検証までスムーズに実施できます。

ペルソナ・ターゲットの設定

次に、「動画の情報を誰に向けて発信するのか」というターゲット設定を行っていきます。

ただし、一概にターゲットという枠組みで一括りにはできません。

動画の視聴者は、細かい属性の違いによって好みや視聴スタイルが大きく変わるからです。よって「20代女性」といった抽象的なターゲット設定だと、動画の内容が視聴者に刺さりづらくなります。

そこでペルソナを意識するようにしましょう。

ペルソナとは、ユーザー属性を細かく紐解いて設定を行うターゲティングのことです。たとえば、年齢や性別以外に職業、居住地、年収、趣味などの項目を設定しておくと、より詳しいターゲット像が浮かび上がります。

ターゲット像が明確になると、その人物の心に刺さる企画を考案しやすいため、ペルソナの設定は非常に重要です。

ペルソナを設定する際は、少なくとも以下の要素を含めるようにします。

人口統計学的なデモグラフィックデータと、心理的特性であるサイコグラフィックデータ別に要素を考えていくことで考えやすくなります。

上記のペルソナ設定はあくまで一例です。デモグラフィックデータやサイコグラフィックデータをもとに、要素を取捨選択しながらペルソナを考えていきましょう。

利用シーンの選定

企画書を作成するうえで、「動画をどのように発信していくのか」という利用シーンを想定しておくことも大切です。

動画の発信方法や掲載先と言ってもよいでしょう。

目的から逆説的に利用シーンを想定すると、スムーズに企画書作りを進めていけます。

たとえば、「ECサイトにおける購入ページ到達率の向上」が目的だとすると、まずECサイトの商品ページに動画を掲載する利用シーンが想定できます。

また、Twitterの投稿動画から商品ページにアクセスを促すのも効果的です。

上記のように具体的な利用シーンを想定しておくと、動画の構成をイメージしやすくなります。

動画は制作して終了というわけではなく、運用後に成果が出ることで意義が生まれます。

利用シーンを想定するということは、その運用時のイメージを事前に練り上げておくということです。

意外に忘れやすい要素なので、企画段階でしっかりと構想を練っておきましょう。

動画内容・要素設定

企業が活用する動画にはさまざまな種類があり、目的や利用シーンによって最適なものが異なります。

よって先ほど設定した目的や利用シーンをもとに動画の種類を決め、タイプに応じた動画の内容を考えていきましょう。

動画の種類には、表現方法の違いとコンテンツによる違いで大きく2つに分かれます。

たとえば、「モーショングラフィックスを活用してサービス紹介動画を作成」というように、あらかじめ種類を絞り込んでおくと動画制作がスムーズです。

目標・KPI設定

制作後に効果的な検証を行うためにも、企画の段階で目標を設定しておきましょう。

目標とは、目的を達成するための手段です。そして、その目標を細かく数値化したものをKPIと呼びます。

企画を行うのは動画の各要素を具体化するためでもあるので、KPIを設定して数値化された目標を設定することが重要です。

たとえば、「売上を1.5倍に拡大する」という目的があれば、「来店客数1万人/月」や「平均客単価5,000円」といったKPIが必要になるでしょう。

動画制作の場合だと、「インプレッション数1万回」、「動画リンクCTR2.5%」というように設定できます。

予算

動画制作における予算は、制作費に加え、広告として発信する場合は広告費も想定しておきます。

企画段階で予算が明確になっていると、効果検証時に費用対効果を出すときに役立ちます。

また、制作費は内製と外注によって大きく費用が異なるため、事前に制作方法も考えておきましょう。

内製の場合、カメラや三脚といった撮影機材に加え、編集ソフトの購入費、キャスティング費用、スタジオレンタル代などのコストが発生します。

また、資金以外にも動画制作にたずさわるスタッフやノウハウも必要です。

一方、動画制作会社に外注する場合は作業のすべてを一任できます。

社内に人員やリソースが不足する場合は、動画制作会社に依頼するのが無難です。

制作会社に依頼すると、撮影に入る前に見積書が提示されるため、細かい内訳を確認しておきましょう。

運用体制の構築

最後に、企画段階で運用体制の構築や整備を行います。

あらかじめ運用体制を構築しておかないと、期限までに動画の投稿や出稿が間に合わず、機会損失が発生する恐れがあります。

事前に確認しておくべきチェックリストをまとめましたので、以下を参考にしてください。

具体的な動画制作の流れ

企画書を作成するときは、動画制作の基本的な流れも理解しておきましょう。

流れを理解していると、撮影機材や編集ソフトを購入するときや、内製や外注を判断するときに役立ちます。

動画制作の基本的な流れは以下の通りです。

動画の企画書・社内提案書の例1

具体的に簡易的な企画書、提案書の例、イメージをご紹介します。

ここでは、健康食品のプロモーション動画を制作する場合の企画書サンプルをご紹介します。

動画の企画書・社内提案書の例2

ここでは、家事代行サービスのブランディング動画を制作する場合の企画書サンプルをご紹介します。

動画制作の企画、提案は全体を把握してから

動画制作は目的から逆算して最も適切な動画の種類や予算を選定して制作する必要があります。

弊社では動画制作の企画から制作、運用までワンストップでご相談可能です。

ぜひお問い合わせください。