動画制作の目的一覧｜目的に合わせた手段としての動画制作方法を紹介

動画を制作するうえで欠かせないのが、目的と利用シーンの想定です。

どちらも動画の企画や構成を練る際に重要な要素となり、その内容次第で動画の質が大きく異なってきます。

そのため、動画の構想を考える段階で目的や利用シーンを明確にしておくことが大切です。

そこで今回は、動画制作の目的や利用シーンの代表的な例をご紹介します。

動画事例も紹介するため、目的に合わせた動画の完成形までイメージできます。

動画制作の目的一覧

動画を制作するには、企画作成や制作会社選びよりも前に、まず目的を明確にしなければなりません。

目的がなければ用途や動画の内容を決めることすら難しく、肝心の企画作成や制作会社選びにも発展しないからです。

ただ、過去に制作実績のない企業が、いきなり明確な目的を決めるのは難しいものです。

そこで、どのような目的で動画を制作・運用するのが適切なのか、参考例をご紹介します。

動画の制作・運用おける目的には以下のような種類があります。

それぞれ以下で詳しく解説していきます。

ブランディング・認知獲得

活用方法によって幅広い用途に対応できる動画は、情報を発信することで数多くの注目を集められるチャンスに恵まれています。

よってブランディングや認知獲得のために動画を活用する企業も少なくありません。

ブランディングとは、企業やブランドに対して消費者が持つ共感や信頼感などを通じ、顧客価値を高めようとする戦略です。

アイデア次第で消費者の役に立つ情報を発信できる動画は、ブランディングとの相性がよいツールと言えます。

いくらプロモーション用に膨大な予算を投じようとも、その商品の認知度が低ければ大きな効果は期待できません。そのため、大規模な宣伝をかける前に、まずは消費者からの信頼や認知を獲得するというのも十分な目的に成り得ます。

【参考動画】

Apple Boooksに新しく登場した「マンガタブ」を紹介する動画。

背景の映像がマンガのようにパラパラとめくれる様子がユニークです。

ナレーションやテキストによる説明はいっさいありませんが、アニメーション映像の活用によって見ているだけでサービス内容を理解できます。

集客・販促

集客や販売促進は商品を認知してもらって初めて意味を成すため、ブランディング動画で十分に知名度を高めてから実施しましょう。

すると、効果的に売上や販売数量の増加などに結び付くようになります。

動画広告配信サービス「VeleT」を提供するWanoとアドウェイズの調査によると、特定のプロモーション動画を視聴した人の購買意欲は、動画を視聴していない人に比べ、最大約10.3倍にも向上しました。

いかに動画が集客や販売促進に効果があるのかが分かります。
参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000003667.html

また、集客や販売促進が目的の場合、さまざまなシーンに活用できる点もメリットです。

たとえば、SNSやYouTubeから商品ページへのアクセスにつなげられたり、ほかにもメルマガや営業ツール、展示会向けの動画としても活用できます。

このように動画は効果的に利用することで、もっとも売上につながりやすいツールでもあるため、動画制作の際は特に注力するようにしましょう。

【参考動画】

国内初の委託手数料が無料で使える株アプリ「STREAM」のプロモーション動画です。

「先輩投資家編」や「みんな編」など、ターゲットに合わせて複数のバリエーションが用意されています。

30秒の短い動画ですが、サービスの特徴やメリットなどが詳しく伝わってきます。

人材採用

動画を制作する場合は消費者や顧客だけではなく、求職者をターゲットにする場合もあります。

最近では、優秀な人材採用や採用活動の効率化を目的にかかげ、動画制作を行う企業も珍しくありません。

就活サービスサイトの運営会社CheerがEXIDEAと共同調査した「コロナ禍における就職活動の変化に関するアンケート調査」によると、就職活動中の情報収集ツールに採用動画などの動画媒体が浮上しました。新型コロナウイルスによってスマホやPCで情報検索する機会が増えたこともあり、動画媒体で情報収集する就活生は27.9%にも及びます。
参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000041581.html

情報収集がより便利になるなか、コロナが収束してもこの流れはもとに戻るどころか、むしろますます加速することが予測できます。

よって採用活動における動画の重要性が高まっていると言えるでしょう。

人材採用の目的一つでも、その活用シーンはさまざまです。

インタビュー動画や事業内容紹介動画など、企画によって広範囲にアプローチが可能になるため、汎用性にも優れます。

【参考動画】

鉄道車両用機器などを製造するナブテスコの人材採用動画です。

消費者に分かりづらい製品を扱っていることもあり、事業内容から商品紹介まで詳しく解説しています。アニメーション映像に加え、ナレーションやテロップ付きで理解度が高まります。

コーポレートサイトの採用ページに掲載しておくだけでも、就活生からの印象が随分とよくなることでしょう。

会社紹介

商品やサービスではなく企業そのものをアピールする、会社紹介を目的として動画を制作する場合もあります。

特に、会社が小規模で消費者からの認知度が低い、BtoB向けなど展開している事業が複雑で分かりにくいといった場合に最適です。

会社紹介を目的として動画を制作することで、消費者や顧客からの直接的な信頼獲得につながります。

また、企業や事業内容の認知獲得にも役立つでしょう。

会社紹介用の動画を制作するときは、モーショングラフィックスの活用をおすすめします。

モーショングラフィックスとは、文字や画像といったグラフィックス要素に動きを加えるアニメーション手法です。

会社紹介用の動画を作ろうとすると、ドローン撮影によって費用が高額になったり、キャストに社員を活用したことで日々の業務に支障が現れたりすることもあります。

その反面、モーショングラフィックスであれば撮影やキャスティングがいらないため、会社紹介用の動画制作に向いています。

【参考動画】

京セラのプリンティングデバイス事業を紹介する会社紹介動画です。

大企業の京セラではありますが、モーショングラフィックスの柔らかいイメージのおかげで、大企業ならではの堅苦しさを感じません。

また、複雑な事業内容などを端的に説明する際にも役立ちます。

情報共有（マニュアル・How to・広報・IR）

動画は情報共有ツールとしても便利です。

たとえばマニュアル動画を作っておけば社内の生産性向上につながりますし、顧客とは新商品リリースやイベント告知、IR発表などの新着情報を共有できます。

そのため、直接売上につながるような目的ではなく、さまざまな利害関係者の利便性を高める目的で動画を制作するのもよいでしょう。

情報共有を目的として動画を制作する場合、活用できる動画の種類にはマニュアル動画やHow to動画、広報用、IR資料などがあります。

仮に社内用の情報共有動画を制作するなら、プロジェクトチームや部署ごとの共有ドキュメントなどに貼り付けておくと、誰でも簡単にマニュアルを確認できます。

社内で統一されたマニュアルであるほど何度も説明する手間が省けるため、組織やチーム全体の効率化が可能です。

また、顧客に対して情報共有動画を提供するときは、圧倒的にメールが役立ちます。

YouTubeなどに動画を投稿しておくと、メールにも動画を埋め込めるため、新着情報の発信やイベント告知などがスムーズに実行できます。

【参考動画】

富山県のリフォーム会社ユニテのイベント告知動画です。

イベント告知動画は、テレビCMや動画広告にも活用でき、利用シーンが多いほど費用対効果が高まります。

コンテンツ系動画・エンタメ系動画

コンテンツ・エンタメ系動画では、オリジナルMV（ミュージックビデオ）やアニメ、映画などを制作することも珍しくありません。

企業が制作した動画ではあるものの、本格的なアニメや映画のようにストーリーを楽しめるため、会社や商品、ブランドなどの注目度が高まります。

よくある手法としては、オリジナル映像のなかに自社製品をさりげなく登場させ、販売促進や集客につなげるというものです。

たとえ企業やブランドのことを知らなくても、「この商品見たことあるな」と感じてもらえれば商品の購買に結び付く可能性があります。

ただし、コンテンツ・エンタメ系動画を目的として制作する場合は、費用が高額になりがちです。

場合によってはタレントの出演費や作曲料などが発生することもあります。

【参考動画】

アルバムや手帳などの紙製品を扱うナカバヤシが、さまざまなアーティストとコラボして制作したオリジナルアニメMVです。

映像中にはしっかりとナカバヤシの製品が登場。

販売促進にもうまくつなげています。

動画制作の目的達成のために動画を利用するシーン

動画制作の目的が決まった後は、動画の利用シーンも想定しておきましょう。

利用シーン度は動画の掲載先のことで、動画の活用方法とも言い換えることができます。

利用シーンには次の3種類があります。

それぞれ以下で詳しく解説していきます。

また、各種動画の制作料金はこちらの動画制作料金シミュレーターで計算が可能ですので、ぜひご利用ください。

動画制作お見積もりシミュレーション

自社サイトへの埋め込み・広告やメール等への埋め込み

制作した動画は、動画プラットフォームなどに投稿することで自社サイトやメールなどに埋め込むことができます。たとえばYouTubeでは以下の手順だけで済みます。

また、CMS（コンテンツ管理システム）などでサイトを管理している場合は、YouTubeの動画ページのURLを貼り付けるだけで完了です。

一方、ビジネスの用途で動画を埋め込む場合にはどのようにサイト上で動画がクリックされて、どのような成果が出ているのか、といったことを計測する体制を作る必要があります。

また、埋め込み動画には、さまざまな掲載先を選べるメリットがあります。

コーポレートサイトはもちろん、ブログやSNS、広告リンク先のLP、メール、社内の管理ファイルなどです。

つまり、販売促進や集客、ブランディングなど幅広い目的に対応しやすいと言えます。

動画広告の活用

制作した動画は、動画広告として運用することもできます。

動画広告の配信先は、YouTubeやTwitter、Facebook、Instagramが代表的です。

また、Google広告やYahoo!広告を利用することで、ディスプレイ広告として各プラットフォームの提携サイトに動画を発信できます。

動画広告のメリットは、潜在ユーザーにアプローチできる点です。

たとえばYouTubeなどに動画投稿したとしても、企業やブランドにかなりの認知度がなければ再生数は伸びません。

しかし、動画広告であれば、視聴者が別のコンテンツを見ている間に動画が表示されるため、まだ自社のことを知らない見込み客を獲得できます。

動画プラットフォームへの投稿

動画プラットフォームとは、YouTubeやTikTokといった動画共有サービスです。

動画共有サービスには誰でも動画を投稿できるメリットがあります。

自社専用のチャンネルを開設し定期的に投稿動画を増やしていくと、そのチャンネル自体が大規模な広告塔にも成り得ます。

YouTubeの国内月間アクティブユーザー数は、2020年12月時点で約6,500万人。

より大規模なプラットフォームにチャンネルを開設すれば、数多くのユーザーのアクセスを獲得できる可能性を秘めています。

また、最近では、企業や法人向けの有料動画配信プラットフォームも登場しました。

無料のプラットフォームに比べてセキュリティが高いことと、自社サイトと連動した効果測定が可能な点がメリットです。代表的なプラットフォームとしては、「Qumu」や「milvi」が挙げられます。

動画の目的から用途、利用シーンを考える

どのような動画を制作するにしても必ずその目的があるはずです。

特にビジネス用途の場合には目的に合わせて動画の手法、用途、企画、利用シーン、構成を考えるようにしましょう。

動画制作を検討中の方はぜひお気軽にご相談ください。