動画制作の見積もり｜各種(PR,採用,アニメーション,編集,プロモーション)動画の見積書の紹介

動画制作会社に依頼する場合には、見積もりの内訳についての理解が必須です。

制作会社は細かい項目ごとに見積もりを出す場合が多いため、それぞれの内訳の内容を把握しておくと、その金額が適正かどうかを判断しやすくなります。

また、工程ごとの費用を抑えられるという意味においても、見積もり内容の把握は非常に重要です。

そこで今回は、動画制作の見積もりに含まれる項目や見積もり例について解説していきます。

基本的に動画制作で同じ動画を２度作ることはないため、あらゆる動画は見積もりを行なって料金を把握していく必要があります。

そこでアニメーション動画や採用動画など、動画の種類ごとに見積書サンプルを紹介しているため、自社のケースにあてはめて見積もり内容をイメージすることができるようにご紹介します。

動画制作の見積もりに含まれる項目一覧

動画制作会社に外注した場合、クライアントへのヒアリングを行った後に見積書が提案されます。

見積書の提案前にクライアントの要望を聞き取る理由は、制作する動画の内容によって見積もりの細かい内訳が変化するからです。

事実、見積書に記載される項目は非常に幅が広く、内訳ごとに細かい費用を出す制作会社が少なくありません。

製作費が適正かどうか見極めるためにも、見積もりに含まれる項目をしっかりと理解していきましょう。

ここでは、動画制作の見積もりに含まれやすい、一般的な項目を制作工程の順に解説していきます。

企画構成費

企画構成費とは、動画の企画や構成を考えるために必要な費用です。

動画制作会社を利用する場合、見積もりと同じタイミングで企画書が提示されます。その企画書は、クライアントからヒアリングした内容を基にした動画の骨組みです。クライアントの要望をもとに制作会社がアイデアを絞り込んで考案するため、企画構成にも費用が必要となります。

また、企画構成費には、台本や絵コンテあるいは動画制作のスケジュールとなる香盤表の制作費が含まれるケースも珍しくありません。

言わば企画構成費とは、動画制作の根幹となる部分になるため、実写映像やアニメーション動画など種類にかかわらずコストがかかると考えておいてください。

ディレクション費

ディレクション費とは、主にディレクターに支払う人件費です。

動画制作においてディレクターが何をしているかというと、クライアントの企画から打ち合わせ、台本の制作、撮影準備、現場における各クリエイターなどの指示などを担当します。

上記のように動画制作で多くの作業を担うため、ディレクション費は高額になりがちです。

とはいえ、あまりにもディレクション費が安い制作会社がよいとは限りません。

動画の仕上がり具合や演出方法、運用成果などは、ディレクターの腕次第で大きく変化するからです。

高額なディレクション費はむしろ敏腕ディレクターが担当する証でもあり、一定の品質が確保されているとも言えます。

企画・ディレクション費用を抑えられるケース

企画構成費やディレクション費は、制作会社や制作する動画の内容によって金額が変化しやすい項目です。

両者合わせて安い場合には2～3万円ほどで済むケースもあれば、企画やディレクション費用だけで50万円を超えることもあります。

企画やディレクションが高額になる場合は、その工程に大掛かりな作業が必要になるからです。

たとえばリサーチャーと呼ばれる専門職が市場分析を行ったり、オリジナルの台本などを制作したりするなど、費用が高い代わりに動画の質を高める工夫を随所に凝らします。

一方、あらかじめ用意されたテンプレートに沿って制作を行うときは、費用が限りなく少額となります。

雛形を活用して動画制作を行うことで、独自の台本制作や大掛かりな市場分析などが必要なくなるからです。

その代償として動画の独自性そのものが薄くなるものの、同じような企画の動画を大量に制作する場合には費用を大幅に抑えられます。

撮影費

撮影費とは、撮影にたずさわるスタッフの人件費です。

簡単な映像制作であればカメラマンと照明スタッフが1人ずつで済みますが、大掛かりな撮影になるほど複数のカメラマンのほか、スタイリストやメイク、カメラアシスタントといった人員が必要になります。

撮影にたずさわる人数が増えるほど撮影費は高額になります。

特に費用に差が出やすいのが、カメラマンの人件費です。カメラマンの人件費は、扱っているカメラや機材の種類、あるいはそのスキルによって大きく費用が変わります。

また、日当制で費用を算出するケースが多いため、稼働日数が増えると撮影費が高額になります。

撮影費を抑えるには、実写映像ではなくアニメーション動画を活用することです。

アニメーション動画に含まれる映像は、イラストやテキストなどのグラフィックス素材を編集時に作成していくため、撮影の工程は発生しません。

動画の内容によっては撮影費のみで数十万円にのぼることもあり、アニメーション動画に切り替えるだけで費用を大幅に削減できます。

キャスティング費用

キャスティング費用とは、動画に出演する人の人件費です。

出演者には多様な人材を採用することができ、企業によってキャスティングの内容はさまざまです。

たとえばテレビCMのような大掛かりなブランディング動画を撮影する場合、著名な俳優や女優を起用して話題性を高めるケースもあります。

ほかにも地域創生をかかげる地方自治体のプロモーション映像では、地元に住んでいる人を起用するケースも珍しくありません。

前者の場合はタレントの知名度やイメージを活用できること、後者は動画に馴染みやすさをもたらすことができるなど、キャスティングによって動画の印象が左右します。

よってキャスティングは、動画制作会社と打ち合わせを行いながら慎重に計画を立てるようにしましょう。

キャスティング費用を抑えるポイントは、自社で出演者を用意することです。

たとえば採用動画であれば、社長や新入社員、先輩社員などのインタビューといった形で、自社のスタッフを活用しやすいでしょう。

自社で出演者を用意することでキャスティング費用を大幅に抑えられます。

編集費

編集費とは、映像編集を行う工程に要する人件費です。

動画編集は1人～複数人で担当し、数が多くなるほど編集費が高額になります。

さらに編集期間が長くなった場合も費用が高騰するため、基本的に動画の尺が長くなるほど編集費が高くつくと覚えておきましょう。

動画の尺が長いほど編集にたずさわる時間が長くなるからです。

企画構成費やディレクション費と同様、この編集費も金額の幅が広い項目です。

たとえば動画に必要な加工がテロップや簡単なSE挿入だけだとすると、編集費は非常に安価に抑えられます。

上記のような加工はほとんどの動画制作に必要となるため、制作会社側で作業がフォーマット化されているケースも少なくありません。

シンプルな編集のみだと作業時間も短くて済むため、編集費を抑えることができます。

一方、動画にナレーションを挿入したり、シーンに合わせた色調補正を行うカラーグレーディング、高度な映像表現手法である3DやCGなど、こうした加工を施すと編集費が高額になります。

上記のような加工は「アドオン（追加工）」と呼ばれており、基本的な編集費とは別に追加コストが発生します。

フォーマット化された編集のみを行い費用を抑えることも大切ですが、ときにはアドオンを活用して動画の品質を高めることも重要です。

編集内容は、予算に合わせて制作会社とじっくり話し合ってみてください。

機材にまつわる費用

動画制作に撮影工程を挟む場合のみ、機材にまつわる費用が発生します。

撮影機材にはカメラのほか、照明やマイク、固定器具などの種類があり、性能の高い機材を使うほど費用が高額になる点が特徴です。

たとえばカメラ一つとっても、コスパに優れるハンディタイプから高画質映像向けのデジタルシネマカメラまでさまざまな種類が存在します。

また、撮影方法によっては特殊機材が必要になることもあります。

カメラを移動するためのクレーンやレール、空撮を行うためのドローンなどです。

特殊な機材を利用する場合も費用が高額になりがちなので、制作前に撮影方法をよく打ち合わせる必要があるでしょう。

音響効果費

音響効果費とは、映像に挿入するSEやBGMの購入費や使用料です。

動画に含める音響効果は、著作権フリー音源やJASRACを活用するほか、外部から作曲家を起用してオリジナル楽曲を制作するかの2通りがあります。

前者の場合はフリー音源の購入やJASRACへの著作権使用料の費用が必要です。

後者の場合、作詞・作曲料として別途見積もりが出されるケースもあります。

MAスタジオ費

MAスタジオ費とは、編集作業時に行う音入れや最終調整にかかわる費用です。

動画にナレーションを挿入する場合は、スタジオを借りて本格的な収録を行うことがあり、そのスタジオ料もMAスタジオ費に含まれます。

マスターデータ制作費

マスターデータとは、納品時に渡す最終形の映像データです。

マスターデータがあればDVDやBlu-rayなどに映像を複製することができます。

マスターデータ制作費の相場は約1～5万円ですが、主に動画の長さによって費用が変動します。

アニメーション動画の見積書

ここでは、アニメーション動画を制作した場合の見積もり例をご紹介します。

例となる見積書の内容は以下の通りです。

アニメーション動画における制作費の最大のメリットは、何と言っても撮影が不要ということでしょう。

さらに動画に出演する人物やキャラクターまでもアニメーションで制作できるため、キャスティング費用もかかりません。

よって全体的な制作費を大幅に抑えることができます。

ただし実写映像と違い、完成形のイメージを伝えるのが難しい性質があります。

アニメーション動画を制作する場合は、事前に複数の参考動画を探しておくなど、アイデアの形がイメージしやすい工夫が必要です。

プロモーション、PR動画の見積書

次に、プロモーションやPR動画（実写動画）を制作した場合の見積もり例をご紹介します。

見積書の具体的な内容は以下の表の通りです。

仮に実写のプロモーション動画を制作した場合は、上記のように撮影費や撮影機材代、スタジオレンタル代が必要となります。

プロモーション動画の場合、有名なタレントを起用してブランドイメージを高めるケースも珍しくありません。

よって上記のようにキャスティング費用が高額になることもあります。

またBGMにオリジナル楽曲を使用する場合には、作詞や作曲料なども必要です。

ただしプロモーション動画の場合はあくまでイメージ映像として仕上げることが多く、ナレーションが含まれないケースもあります。

動画の内容によってはナレーション費だけで5万～10万円ほどすることもあるため、イメージのみで伝える映像だとコスト削減になります。

採用動画の見積書

採用動画を制作する場合の見積もり例は以下の通りです。

採用動画の場合は、出演者に自社スタッフを活用することでキャスティング費用を、社内や自社工場などを撮影場所にすることでスタジオのレンタル代を省けます。

その代わり採用動画にはナレーションを含めることも多いため、編集費にナレーション費用が含まれたり、ナレーション収録を行うためのMAスタジオ費などが発生します。

さらにインタビュー動画を制作する場合には、インタビュー用の台本制作費などが含まれる点にも注意が必要です。

動画編集のみの見積書

制作会社によっては、動画編集の工程のみに対応するケースもあります。

動画編集のみを依頼した場合の見積もり例は以下の通りです。

動画編集のみの場合でも企画構成費やディレクション費は必要ですが、工程がシンプルな分、見積もり金額も安い傾向にあります。

たとえば撮影を自社で行うなど、制作会社へ必要工程のみを依頼するときに最適です。

動画制作、編集の目的に合わせて見積もりをとろう

動画制作には様々な目的があります。

イベントでの利用やビジネスPR動画の制作、動画広告用動画、YouTubeチャンネル運用動画等様々です。

目的を達成するために効果的な動画の種類や内容を相談しながら見積もりを取ることが大切です。

弊社では動画の企画、制作、制作後の運用までワンストップでサポートいたします。

ぜひお問い合わせください。